Fukushima Daiichi Requiem

大晦日：世界が変わり始めた一年

Dec

31

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今年は大きな変化のあった年でした。
もちろん新型コロナウイルスによる社会の在り方が大きく変わった事が一番大きな変化ですが、
その他にも、いろいろな事が大きく変わってきているように感じます。

その大きな変化の一つが、地球温暖化に対する世界の取り組みの変化ではないでしょうか。
石炭火力を廃止し、再エネを主力とする。
ガソリン自動車を減らし、電気自動車を普及させる。
そんな選択をする国が増え、日本をも巻き込み始めています。

今は、世界が団結して解決に当たらねばならない課題が増えています。
来年はそんな課題解決に、一歩づつ近づいていく年になって欲しいと考えます。

10月末から12月にかけ、新たに6企業がRE100に参加

Dec

29

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再エネ100%を目指す国際的なイニシアティブ「RE100」
そのRE100に、11月と12月に新たに6企業が参加を表明した。

10月29日　アサヒグループホールディングス
11月9日　キリンホールディングス
12月1日　ダイヤモンドエレクトリックホールディングス
12月15日　セブン＆アイ・ホールディングス
12月15日　ノーリツ
12月17日　村田製作所

今は日本政府も2050年までに温室効果ガス排出実質ゼロを目指すとしているが、
それはこれら環境先進企業が、
「事業活動に使う全電力を再エネで賄う」と宣言した事が大きかったのではないか。

来年は日本全体で、再エネの更なる拡大機運が盛り上がっていって欲しいなと思う。

年末前に川内原発2号機が定期検査後再稼働

Dec

28

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12月22日、九州電力は川内原発2号機の運転を再開した。
定期検査後半の調整運転中だが、実質の再稼働である。

日本で年越しの原発稼働数は2基のみと思っていたら、3基になってしまった。
また少し日本の安全は遠のいたようだ。

九州は全国でも再エネ稼働が多い地域である。
その地で、まだ原発が稼働し続けているのは残念である。

政府と経産省がグリーン成長戦略を正式発表

Dec

26

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菅首相が2050年の温室効果ガス排出実質ゼロ宣言をした事を受け、
政府は「2050年グリーン成長戦略」を策定していた。
それが纏まったとして、25日に経産省のサイトに資料を掲載した。
2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略を策定しました

資料では、再エネと水素発電を最大限活用する事を謳っている。
特に洋上風力に力を入れ、2030年までに1,000万kWを新設すると明記した。

新たに力を入れる分野として、アンモニアを燃料とする火力発電を追加。
火力燃料にCO2を排出しないアンモニアを混ぜて温暖化ガス排出削減を図るという。

そして新技術として立ち上がり始めた水素発電も後押ししていくとしている。

問題なのは、次に原発が記されている事だ。
カーボンニュートラルには、原子力を含めた選択肢の追及が必要とし、
2030年までに小形原子炉の開発を進めていくと書かれている。

だが他の選択肢は、技術開発が進み、どう広げていくかという時期にある。
まだ机上の計算でしかない小型原子炉開発を、同列に並べるのは無理がある。
ここで原子力に言及しないと、老朽原発を稼働できないという思惑が透けて見える。

グリーン戦略を掲げる方針に、レッドカードを宣告された原発はいらない。
原発などなくても、真に再エネ拡大に力をいれれば、目標は達成できるのだから。

福島第一原発の燃料デブリ取出し計画延期

Dec

24

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東京電力は24日、来年計画していた福島第一原発2号機の核燃料デブリ取出し開始を、
１年程度遅らせる事にしたと発表した。
理由はイギリスで開発中の、核燃料デブリを取り出すための新型ロボットアームが、
新型コロナウイルスの影響で完成が遅れたためとしている。

世界の新型コロナが原因と言えば仕方がないとなるのだろうが、
もともと東電の発表する計画を、真に受けている人は殆んどいない。
もしロボットアームで核燃料デブリを拾えたとしても、石ころ程度だったに違いない。
超高放射能下の中、何トンもある核燃料デブリは、そう簡単には引き出せない。

福島第一原発の後片づけは、今世紀中には終わらないだろう。
まだ原発を進めたいという人は、人の手に余るこの巨大な遺物を前に何を思うだろうか。
もう二度とこんな事故を起さないと言うのであれば、全ての原発は廃炉にすべきなのだ。

むつ市の宮下市長が使用済み核燃料中間貯蔵の共用化を否定

Dec

22

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青森県むつ市の使用済み核燃料中間貯蔵施設について、電事連は共用化を提案。
これに対し、むつ市の宮下市長は、共用化ありきの議論はできない、とこれを拒否した。

むつ市の中間貯蔵施設は2021年の操業を予定しているが、
同市にとって貯蔵する使用済み核燃料は、建設中の再処理工場で処理する材料であり、
電事連の言うような、置き場がないから持って行ってくれ、という話は聞けないとした。

最終処分地が決まらなければ、中間貯蔵に持ってきた使用済み核燃料は行き場が無い。
出資者でもない電事連や関電の共用化提案を受け付けられないのは当然だろう。

廃炉となった「もんじゅ」を核とする核燃料サイクルも既に破綻している。
青森県に使用済み核燃料を集め処理する構想自体が、もう無意味となっている。

青森県の東方沖でM6.3の地震

Dec

21

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21日午前2時半頃、青森県の東方沖でマグニチュード6.3の地震が発生した。
盛岡市では震度5弱、青森で震度4、その他広範囲で震度3の揺れが観測された。
気象庁から、今回の地震は10年前の東日本大震災の余震と見られる、と発表した。

青森県六ケ所村には、工事中の使用済み核燃料再処理工場などあるが影響はないとの事。
また、同じく安全施設工事中で停止している女川原発にも影響は無かった。
だが、もしこれらが稼働して、かつ震源が近かったらどうなっていたか。

私達は、既に安全で燃料のいらない再エネという電源を手にしている。
地震のたびに過酷事故の恐れがないか報道されているような原発に用は無い。

環境相が2030年の再エネ倍増計画を発表

Dec

20

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環境相の小泉氏は15日の会見で、政府の2050年までの温室効果ガス排出ゼロ目標を受け、
2030年までに再エネを倍増させ、電源構成比率の4割以上を目指す事を表明した。

地方中心に再エネを倍増させ、特に洋上風力に力を入れるという。
また、再エネと電気自動車をセットで導入し易くする政策も進めるとした。

日本は2021年から、再エネ拡大に向けて更に大きく動き始めそうだ。

玄海原発4号機が定期検査で停止

Dec

19

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佐賀県にある九州電力の玄海原発4号機が19日、定期検査のため停止した。
これで日本で現在実稼働している原発は川内原発1号機と玄海原発3号機の2基となった。

昨年は九州電力、関西電力、四国電力で稼働原発が増え、9基稼働の時期もあった。
だが今年は、比較的静かな年末を迎えられそうだ。

世界の潮流は、はっきりと再エネへと変わった。
解決できない様々な問題を抱える原発は早く全て止めて行き、
本当の静かな正月を迎えたいものだ。

電気事業連合会が使用済み核燃料中間貯蔵施設の共同使用を提案

Dec

17

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電気事業連合会(電事連)は17日、青森県むつ市の使用済み核燃料の中間貯蔵施設を、
原発を持つ大手電力各社が使えるよう、共同利用検討案を経産省に提出した。

この使用済み核燃料中間貯蔵施設は、リサイクル燃料貯蔵社が所有しており、
この社の出資者は、8割が東京電力で、2割が日本原子力発電となっている。
使用する権利は東電にあり、電事連ではない。

今年の夏には関西電力が、この中間貯蔵施設の使用を打診して、
立地自治体のむつ市から断られた経緯もある。
それなのに、関係者の頭越しに電事連が経産省に共同使用を持ちかけるのはおかしな話だ。

そもそも中間貯蔵施設は、核燃料サイクル構想があって、存在できる施設である。
核燃料サイクル自体が頓挫し、核燃料再処理施設も工事延期が相次ぐ中、
大手電力各社の使用済み核燃料を、どんどん青森県に集めて良い訳がない。

将来の不都合を見ず、老朽原発を稼働させたいという思惑だけで動いているのだろう。
そんな電事連の構想は止めねばならない。

六ケ所村のMOX燃料加工施設と再処理施設の計画遅れを公表

Dec

16

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日本原燃は16日、MOX燃料加工施設の工事延期と、
MOX燃料加工施設の工事計画及び再処理施設の使用計画を2年遅れとする事を公表した。
日本原燃：ＭＯＸ燃料加工施設の工事計画の変更届出について
日本原燃：再処理施設の使用計画の変更届出について

原燃の進める青森県六ケ所村の使用済み核燃料の関連施設工事は遅れ続けている。
MOX燃料工場の完成時期延期は7回目で、2022年度完成を2024年度完成に変更した。

しかし、工事を完成させたとして、製造するMOX燃料はどこで使うというのだろうか。
MOX燃料の製造工程でも、大量の放射性物質が廃棄物として残ってしまう。
こんな工場は造らせてはならない。
無駄となる事が見えているこの工事は、延期ではなく中止させるべきだ。

日本が2040年までの洋上風力発電大幅導入を目標に

Dec

15

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経産省と国交省は、グリーン成長戦略の実行案として、
2040年までに3,000～4,500万kWの洋上風力発電を増やす目標を決めた。

日本全体の電力供給は約2兆5千万kWなので、約15%分の再エネを増強する事となる。
全風力が常時電力を出力する訳ではないが、相当膨大な量の電力供給源となる。

福島の完全浮体型洋上風力から撤退というニュースもあったが、
洋上風力の拡大という方向には進んでいるようだ。

政府は2050年に温室効果ガス排出量を実質ゼロにする目標を掲げているだけに、
今後も再エネを拡大するという政策が打ち出されていくはずだ。
これからも嬉しいニュースを期待したい。

福島の洋上風力発電を全て撤去の方針か

Dec

13

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福島復興のため、政府と企業連合が共同で進めていた福島沖の洋上発電事業だが、
採算が合わないため、設置した洋上風力装置を全て撤去する方針との報道が流れている。

この洋上風力は、福島浮体式洋上ウインドファーム実証研究事業と呼ばれ、
丸紅、東京大学、三菱重工、三井造船、その他有名な企業が国と共同で進めていた事業である。
福島洋上風力コンソーシアム

2011年から開始して大型洋上風力装置を3機設置、技術開発と検証作業を進めていた。
だが、海外の風力発電装置が大型化して進化していく中、
日本独自の方式では採算が見込めないとして、撤退する事を決めたようだ。
完全に海に浮く洋上風力装置の構造は、ユニークな発想だっただけに残念だ。

世界では超大型の洋上発電装置の設置が進んでいる。
日本も独自技術にこだわらず、海外技術を導入してでも風力発電の拡大に努めて欲しいと思う。

2020年11月末までのスイッチング件数

Dec

11

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今月も家庭向け電力自由化後のスイッチング件数推移をグラフ化した。
・スイッチング支援システムの利用状況について（11月30日時点）

11月も、大手電力会社からのスイッチング件数は、同じように推移している。
このまま来月も同じ件数となりそうだ。

電力自由化開始からの全スイッチング件数は1800万件を超え、
単純計算では、日本の全家庭の4分の1が電力会社を変えた事になる。
何度も電力会社を変える人もいるので、実際はそれ程ではないのだが、
それにしても膨大な数である事は確かだ。

今後益々、再エネに力を入れる新電力が増えていくだろう。
皆がそういう電力会社を選択して行ってくれると良いなと思う。

東京都が独自に、新車販売電動化の前倒しを発表

Dec

9

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国が2030年半ばまでにガソリンエンジンだけで走る車の販売を禁止するが、
東京都知事の小池氏は8日、都独自で前倒しして、2030年までに達成させると発表した。

2030年まで、あとたった10年。
現在7割近くを占めるガソリン車の新車販売を、本当にゼロにする事ができるか。
高い目標の実現に、国や都の補助政策が求められている。

沖縄電力、CO2排出ゼロへの取り組みを発表

Dec

8

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大手電力会社の一つである沖縄電力は8日、
2050年のCO2排出ネットゼロに向けての長期指針を取り纏め、発表した。
沖縄電力：ゼロエミッションへの取り組み

この資料によれば、2030年までに再エネを10万kW新設して主力化して行き、
2050年までに蓄電池を活用した大型再エネの導入も拡大していくという。
これに伴い、非効率火力発電を削減し、クリーン燃料の利用拡大を図る。

先月末に沖縄電力は、日本最南端の有人離島である波照間島(はてるまじま)で、
100時間に渡り再エネ由来の電気だけで全電力を賄ったとの発表も行っている。
沖縄電力は着々と再エネを広げ、成果を上げ始めている。

汚染水増加を止める手立ては放棄なのか

Dec

7

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増加する福島第一原発の汚染水だが、増加防止の抜本的な対策が見えない。
2017年夏に、地下を凍らせて地下水流入を止める凍土遮水壁を全面運用したが、
流入は若干減るも、完全に止めるには程遠かった。

それから2年半。
東電も政府も、地下水流入を減らし汚染水増加を止める新たな手段を講じていない。
もう放出しかない、と勝手に決めている。

そもそも地下に氷を作るだけで、水を堰き止められるという考え方が甘い。
日本には世界に誇る土木工事を遂行できる会社が何社もある。
大きく周囲を取り囲み、地下に壁を築けば地下水の侵入は止められる。
なぜそういう手段を取ろうとしないのか。

今は地下水が減ってきており、すぐにタンクが溢れる状態ではない。
この時期に、今後を見据えた対策を取らねばならない筈。
原発再稼働に何千億も使わせる前に、原発事故の後始末を先に行わせねばならない。

大阪地裁の判決に今後の規制委の適合審査は

Dec

6

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4日に大阪地裁で判決のあった、大飯原発3・4号機の設置許可取り消し。
これは原発の新規性基準の地震想定そのものに対する否定でもある。

厳しいと言われる原発の最大地震想定が、まだ甘いという指摘は以前からあった。
だが、これ以上地震の規模を上げると安全工事費が際限なく上がっていく。
そのため、不確かな想定部分は排除している。
今回はそれが間違っているとして、改めて指摘される事になった。

週初めの7日から、原子力規制委の新規性基準適合審査が始まる。
この地震想定の問題にどう向き合っていくのだろうか。
今後の審査の内容を注視したい。

大阪地裁で、大飯原発3・4号機の設置許可取り消し判決

Dec

4

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大阪地裁で4日、大飯原発3・4号機の設置許可取り消しという画期的な判決がくだされた。
原発の耐震設計の根幹である、基準地震動の想定に、看過しがたい不合理があるとした。

大飯原発3・4号機は、現在定期検査で一時停止中で、来年2月にも稼働を予定していた。
しかし、裁判所で原子力規制委の許可そのものが誤りだという判断が示された事で、
相当長期に渡り停止せざるを得ない状況となった。

この判決は、他の原発を止める足掛かりとなるかもしれない。
他の原発でも、耐震工事の基礎データが誤りとなれば安全工事を見直さねばならない。
日本の原発は、もともと地震の想定が甘く、見直しとなれば影響は避けられないからだ。

福島第一原発事故でも、東電はきちんとした資料を出していないが、
津波の前に、既に地震で破壊箇所が出ていたとの証言もある。
今回の判決によって地震に対する原発の脆弱性があらためて露呈していけば、
全ての原発を止める事も可能となっていく。

日本も脱ガソリン車へと動き始める

Dec

3

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報道によると、経産省が2030年半ばまでにガソリンのみで走る車の販売を、
全て停止する検討を始めたようだ。

ヨーロッパ各国や中国では、既に脱ガソリン車目標を掲げているが、
日本もそれに倣う形となった。

2030年代半ばというのは2035年頃だろうか。
今の日本の7割近くを占めるガソリン車の販売を、10年少々で様変わりさせる事になる。

電動車は地球温暖化対策の切り札の一つだ。
今、その温暖化対策に向けて、世界が一つになり大きく変わろうとしている。

12/1：世界は大きくその姿を変え始めています

Dec

1

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2020年は世界も日本も、とても大きな変化があった年でした。
新型コロナウイルスが世界中で大流行し、人々の生活は一変しました。
異常気象が多発し、多くの国で被害が発生しました。

環境に関する事でも、色々な変化があったように感じます。
再エネが急速に増加し、エネルギー供給で一定の地位を占めるようになりました。
また、地球温暖化対策のため、日本を含め多くの国で、
2050年までの温室効果ガスゼロを目指すようになりました。
今後益々、世界で再エネが拡大していく事でしょう。

私達が生活で使っている自動車も、大きく変わろうとしています。
2030年までに、ガソリンやディーゼルで走る車の販売を禁止するという国が増えています。
世界に電気自動車が満ち溢れれば、エンジンの音を聞く事も無くなっていくでしょう。

世界は今、大きくその姿を変えようとしています。
その変化の始まりが、2020年の今年だったと振り返る日が来るかもしれません。