ボンビーでもしあわせのカタチはあります

クラウザー博士を含む多くの科学者たちは、現在のCO2削減政策やカーボンニュートラルの取り組みが「緊急事態」として扱われることに疑問を呈しています。

 

彼らは、より慎重で科学的な議論が必要だと主張しています。

 

シミュレーションの信頼性

コンピューターシミュレーションによる気候予測の信頼性にも疑問が投げかけられています。

 

シミュレーションは設定次第で結果が大きく変わる可能性があり、必ずしも現実を正確に反映していない可能性があります。

 

長期的な視点の必要性

 

クラウザー博士らは、100年程度の短期間のデータだけで長期的な気候変動を判断することの危険性を指摘しています。

 

地球の気候は数千年、数万年単位で変動してきた歴史があり、より長期的な視点が必要だと主張しています。

科学的根拠の不足

 

クラウザー博士は、現在の気候変動に関する主張を「疑似科学」や「科学的誤報」と呼んでいます。彼は、気候変動が異常気象を引き起こすという主張に対して強い疑問を呈しています。

歴史的に見ると、地球の気温はCO2濃度とは無関係に上下していることが指摘されています。

 

例えば、CO2濃度が現在より低かった縄文時代の方が平均気温が2°C高かったという事実や、CO2濃度が現在の数倍高かった古生代に氷河期があったことなどが挙げられています。

CO2の影響の過大評価:

 

 

「エネルギーをクリーンに」の部分には注意が必要だ。

 

世界が目指す「脱炭素=カーボンニュートラル」の実現には、国民の莫大なコスト負担とチャイナリスクが潜んでいるにもかかわらず、ほとんど報道されることはない。

「再エネ」促進で暴騰する日本の電気料金、メガソーラーによる自然破壊と災害リスク、「太陽光パネル」で目論む中国の世界支配、欧州メーカーが「EV原理主義」に走る裏側、「水素は次世代エネルギー」が夢物語の理由、新手の錬金術となりつつある。

 

 

 

 

 

人間経済科学研究所・執行パートナー、GINZAXグローバル経済・投資研究会代表。同志社大学法学部を卒業後、上田短資（上田ハーロー）に入社。外国為替・インターバンク資金取引などを担当。フランス国営・クレディ・リヨネ銀行入行。金融先物・デリバティブ・オプションなど先端金融商品を扱ったあと独立。『証券新報』の顧問を約７年半にわたり務める。2018年、財務省OBの有地浩氏と人間経済科学研究所を立ち上げる。著書に『韓国企業はなぜ中国から夜逃げするのか』（講談社）、『銀座の投資家が「日本は大丈夫」と断言する理由』（PHP研究所）他多数。