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台風接近のため週末は映画鑑賞三昧と思い、ネットフリックスにログインすると今日から放映の「マトリックス 復活」を鑑賞。
現実と仮想の間を行ったり来たり。そこに被って見えるのが最近持て囃されるメタバースとかWeb3.0でした。15年近く前に「セカンドライフ」というオンライン上での仮想空間での広告や土地の売買・・・それと何が違う？とおもうメタバース。
一方、頭をよぎったのが「パンダミック」「コンディション」や「感染列島」という題名の映画。数年後には現実となった３年前からのCOVID-19。ハリウッドのフィクション・SFサスペンス映画と思いきや、あとから振り返ると近未来を予想したものだったということにならないといいけどと願ったのがこのMatrix Resurrectionsでした。
映画の最後に出る言葉に「チャンスは二度ある」＝諦めないことに人類の未来があるのでしょうか？ AIとともに発達したマシン同士の争いも近未来的に起こりうるのではないかと心配してみたり。
まあ、グルメか芸人同士の仲間内のくだらない日本のTV番組を観るより映画鑑賞のほうがずっといいでしょうね。
連日連呼のコロナ関連ニュースは、相変わらず不安を煽る根拠が不明な内容だけですね。
高齢者からワクチン接種が始まっていますが、厚生省サイトの発表数字でも４月９日時点で僅か160万人が接種完了。日本の人口が約１億2500万人ですから、１.３%程度。一方、英国では４０％超えていました。
日米友好と言いながら、しかも菅首相が訪米中J&JのCEOとTV会議（直接合わないCEOも失礼だとおもいますが）で交渉しても、供給の優先度がこの低落。
最近、海外の友人とワクチン接種率の話になり、日本でワクチン開発が出来ていないことに一応にみんな驚いています。日本ほどの技術先進国で何故？っと。以前ブログでも書き留めましたが、官学民の三位一体で開発すれば、もう出来ている可能性も大なのでは？中国がワクチン開発終わり、アフリカや南米にどんどんと供給しています。
ワクチン一人分、いくらかかるのでしょうか？税金で幾ら補助されているのか？その合計金額で米国企業に日本政府は幾ら支払うことになるのでしょうか？一切報道されませんね。その予算を国内開発に向けていれば、どうなっていたでしょうか？
毎日毎日、おうむ返しの感染者数発表とロックダウン。
発症者数、年齢別などの分析発表もなし。
その中には海外からの日本人でない渡航者はどれだけ含まれているのでしょうか？
なんだか戦中の大本営発表的なマスコミ対応のように感じるのは私だけでしょうか？１つくらい、TVでも雑誌でも違う意見や提案、取材内容があってもいいのにと思います。
ワクチン接種についても現場の体制の報道ばかり。
誰一人、Made in Japanのワクチンはどうなっている？
という話題にならないのが摩訶不思議です。
しかも、m-RNAという遺伝子操作は、今後数年にわたってどういう副作用があるかは？ですね。接種したいという人が日本では２０％というのもきちんとした情報不足からくる不安ともいえるのでしょう。
みなさんはどう思われますか？
![MySejahteraアプリケ...]()
MySejahteraアプリケーション（マレーシアのスマホアプリ）
![ホテル、レストラン、SHOPな...]()
ホテル、レストラン、SHOPなどすべて入店する前に体温検査＆QRコードチェック
感染者数増加で再び宣言。
食事処の営業は８時まで？ １時間短縮で何の効果があるのでしょうか？その根拠は？ 日本のやっていることは、具体的対策ではなく、精神論的な対応にしか見えません。
台湾はスマホGPSで海外からの入国者は、検疫隔離中から厳しくチェックされています。
マレーシアは上記写真のスマホアプリで、行く先々でQRコードを読み取り、体温検査し、手を消毒して初めて入店可能。ショッピングモールの出入口もそうですが、一方、日本は体温検査のみで素通り。
マレーシアでは、GPS追跡はしないけど、QRコード読取りでその人がいつ、どこに行ったかは特定できるということになります。感染者、発症者となった場合には、その人の行動記録からいつ、どこに行っていたかの把握は可能です。
しかし、日本は人の動きの特定把握には無策。特に海外からの入国者には厳しくこうしたアプリでの特定行動把握もするべきだと思います。
日本は、「我慢しましょう！」・・・欲しがりません（コロナに）勝つまでは・・では戦中と全く何の変わりもありません。
IoTだ、クラウドだ、DXだと言いながら、戦後アジア諸国の兄貴分として産業・経済でもお手本であった日本が、アジア諸国でも遅れているのではないでしょうか？こんな対応しかできないのでは、オリンピックどころの話ではないのではないでしょう。
国産ワクチン開発のノイズすら聞こえない日本。
対応には全く具体策がなく、GW前に旅行、外出を控えよう。
モラルは高い日本人でしょうから、精神論ではなく、具体的なガイドラインとチェックをスマホでこまめにしながら、外出、会合などは気をつけて経済減速を最小限にする。そうしないとコロナ感染者数での被害、死者より、経済的打撃での被害数がずっと大きくなるだけです。
日本の対応の具体性のない在り方に小さな小石ですが、警鐘を鳴らしたいと思います。
![下記「コロナ感染者数」からサイ...]()
下記「コロナ感染者数」からサイトに飛べます。
毎日朝、昼、晩と感染者数の連呼の報道が続いて１年以上。報道姿勢というか情報発信に違和感というか疑問を感じる今日この頃です。
世界で520万人以上の感染者数。
当初WHOのテドロス事務局長は、「心配ない」とコメントし、武漢が発生源ではという疑問に対してWHOの査察検査を行ったのは発生から１年後。素人でも１年後の検査は無意味だと思うのですが、それに対する報道や検査結果はその後どうなったのでしょうか？有耶無耶になったまま？
結果には原因があるのは真理ですが、その原因追求が全くされないままの１年以上。中国の責任うんぬんは証拠もないので、別としてもまずは原因究明では？
ワクチン接種が義務化する案が出ることにも危機感を持ちます。そして、夏までにワクチンが行き渡るかもしれない日本。その頃には変異株（新型コロナ）が猛威を振るい、現在のワクチンは意味なくなるのでは？
こうした安全保障に直面して、日本は独自ワクチン開発ができないほど医学レベルが低いのでしょうか？ 官民の医療研究機関＋自衛隊の国家合同プロジェクトでワクチン開発対応は？という声が挙がらないのはどうしてでしょうか？米国からどれだけ買えるかを首相が米国企業CEOと会談。おかしいと感じるのは私だけでしょうか？マスコミはなぜ日本国内で開発できない？していないのか？しているはずですが、それはどこが開発していて、現状は？見込みは？という報道が皆無ですね。
毎日、感染者数連呼のマスコミは、脳死状態かと。原因追求から解決策を究明する論議に火がつかないのは何か意図的な動きでもあるのかと疑いたくなるほどの１年後の今日です。飲食業始め、死活問題に直面しているビジネスの業種、業態、人々が多い。このままではバルブ崩壊、リーマンショック、そしてコロナ災禍と逆スパイラルのデフレから脱却するチャンスを日本は掴むことができないのはないでしょうか？
蜜を避けるなら２週間とか夏の１点集中型開催から7−10月位に分散しての開催もありではないでしょうか？マラソンこそ体育の日ができたスポーツの秋といわれる前回東京オリンピック開催時期の秋のほうが選手にもいいに間違いないです。商業化したオリンピック。こうした論議も加熱しないどこか冷めた日本。理不尽なことに対する憤りは、行動する勇気にもつながるのかなと感じるこの頃です。
参照：
コロナ感染者数マップ by CSSE @ジョンホプキンス大学
![コロナウイルス]()
コロナウイルス
マスコミは、感染者数を毎日のように連呼していますが、意味があるのでしょうか？不安を煽るだけでなく、逆に状況認識に対して多くの人々が鈍感になるのではないかでしょうか？年齢別では２０−３０代が一番感染者数の比率で高いことからも伺えます。
ずっと思うのですが、感染者数に対して陽性率（発生率）の経過はどうなのでしょうか？東京都の陽性率データを昨年２月から5月GW明けまでを見つけました。３０％と高かった4月の陽性率が5月には５％に。さてその後は？ずっと５％前後での推移でしょうか？
感染者数（陽性）の数は、分母数（PCR検査数）にも関連します。検査数が増えれば、同じ陽性率だと感染者数が増えるのは当たり前。もし陽性率が、例えばGW以降に上がっているのであれば問題だと思います。
昨日より今日は感染者数が多かったと騒いでいますが、検査数は同じではないはずです。
PCR検査を実施している各市町村の陽性率傾向がわかれば、総人口からその市町村の感染者数の今後の傾向もある程度予想ができるのではないでしょうか？それに基づいて短中長期にどういう対応策を取るべきかが国単位、都道府県、市町村単位で検討できると思います。
また飲食業だけがまるでクラスターの諸悪の根源のような報道は、如何なものでしょうか？
情報がリアルタイムに溢れる現在。その情報源や発信者の意図など色々な角度から吟味して踊らされないようにすることも大切だと思います。特に日本人は大衆扇動というかファッションみても同調傾向が強いように思います。いい意味で働くと「和」になるのでしょうが、悪いほうに働くと「村八分」みたいな諸刃の剣ですね。
いずれにせよ、歴史的な大きな変革期の真っ只中で生活している我々は、足元ばかりみたり、人のせいにしたり、噂に翻弄されることなく、自分の軸をしっかりと持つことを大切にしたいですね。
日経データサイト：
https://vdata.nikkei.com/newsgraphics/coronavirus-japan-chart/
![シャボン玉石けん起業物語]()
アトピーで悩まれている方々は、ご本人、家族、親族に昔と比べたら増えてきたのではないでしょうか？その原因の一つには高度成長時代に石油系の多くの素材、製品、商品に囲まれた現代社会の生活様式がそうしてきた部分もあると思います。原因は、それを作った人間である限り解決できるのも我々人間である責任。そのためには正しい知識と理解の啓蒙から自己防衛をすぐにでも始めることからできるのではないでしょうか？
しかし、本来の無添加石けんの起源が1万年前までの遡る歴史があるとは驚きです。
シャボン玉石鹸をご存知の方々が多いと思いますが、創業者の葛藤の物語をその息子である２代目森田隼人社長から聞く機会に恵まれ、とても刺激を受けると同時に元気を分けてもらえました。
シャボン玉石けんも創業当時のシャボンから石油系の合成洗剤に切り換えたことがあるそうです。しかし、襟元や臀部に湿疹ができた社長がその原因の一つが石油系化合物洗剤にあると気付き「身体に悪いとわかった商品を売るわけにはいかない」という信念のもとに無添加石けんの製造販売に戻したそうです。それが今から遡ること1974年（昭和49年）。その年に月商が8000万円から78万円に一挙転落。
「健康な体ときれいな水を守る」
をミッションの元、信念を押し通すことなんと連続赤字が１７年間。１００名いた社員も５名にまで減った時代だっとそうです。赤字の間も顧客からの感謝の手紙が届けられ、使命感が鼓舞されながらの我慢の経営。時代の波も追いついてきて、18年目の1992年にやっと黒字転換。
その後、衣類は第二の皮膚。歯磨き粉も食品と同じと考えることから身体を洗う石鹸から衣類洗剤や歯磨き粉まで無添加石けんの商品ラインナップを拡大。商品が広く受け入れられた背景には消費者（市場）の啓蒙があったことは間違いありません。キッカケの一つが、1991年の初代社長の「自然流せっけん読本」の出版。2004年までに３０版の増刷。1999年は、教授（坂本龍一）の舞台に協賛。今ではSNSなど屈指してリアルタイムで一挙に拡散ですが、方法は別としてもやはりマーケティングの大切さを物語る事例だと言えます。
最近は、「香り」を訴求する洗剤CMが目立ちますが、それは新しい公害（香害）だと表明。シックハウスと同様に体調不良起こす原因になりかねないようです。
また今夏深刻な山火事に悩まされた米国西海岸ですが、その消化活動には水の代わりの消化剤が飛行機で撒かれたりするのはTVで観られた方々も多いと思います。その原料は基本的に界面活性剤であり、消火後にも泡が消えないそうです。当然土壌などの自然にも悪影響がある可能性があります。北九州市肝入りでスタートしたプロジェクトが、せっけん系消火剤開発で2007年に完成。インドネシアなど泥炭火災などにも有効で、実際に10ヶ月後に木々の苗が育つ事が確認されたそうです。自然に優しい消化剤。
一方、10年前から感染症対策として「バブルガード」を開発。北九州地区の病院で広く採用されてきて、今年のコロナ災禍では前年対比５００％の売上だそうです。
本人から聴けた話ということもありますが、起業に絡んできている自分でも１７年間信念を曲げずに踏ん張った初代社長には脱帽というか凄いの一言だけでは済ませれない刺激と勇気を頂きました。
このブログを読まれた一人でも多くの人が、今日からシャボン玉石けんのラインナップに変えられることを期待して・・・お互いに自分や家族の健康と共に地球環境の健康を守りましょう！
IT業界の言葉にO2Oがあります。
オンライン販売（ECサイト）とオフライン販売（実店舗）の両方を上手く顧客に行ったり来たり利用してもらうある意味マーケティング戦略になります。
アマゾンのようにオンラインだけでビジネス拡大した会社でも、Whole Foodsのような高級スーパー（全米チェーン店）を傘下にしたり、Amazon Book Storeという有店舗を実験展開しながら、オフラインビジネスとの融合を模索しています。
オフラインビジネスの有店舗は、オンラインを始めたことで実店舗の売上にプラスになればいうことはないのですが、逆に減る場合には大きな課題というか問題になります。百貨店などもいい例でしょう。でもオフラインでないと訴求できない商品やサービスがあるのも確かです。
今回春から拡大しているコロナウイルスの影響で、仕事もリモートワークが始まったり、一番大変なのは教育現場ですね。大学もそうですが、今年の新入生はまだ合格した大学のキャンパスで一度も学ぶ機会がなく、楽しいはずのサークル活動や部活動の勧誘もなければ入部する手立てもない。オンライン教育や情報発信のカリキュラム、インフラシステムがないための大きな混乱が続いた上半期だったと思います。
ということでO2Oという考え方を、物販だけでなく、働き方改革（この言葉は好きではないですが）というライフスタイルから教育の在り方などこれから世界規模で大きな変革を余儀なくされている時代の入り口に突入したと見ていますが、皆さんはどう思われますか？
![stay-home-startup]()
stay-home-startup
Tech Blitzの資料から転載させて頂いていますが、今回のコロナウイルスの影響下でStay-Home環境における起業が数多く出てきています。
遠隔WORKを助けるツール ２５社
ミールキット １０社
出前サービス ６社
宅配ロボット ４社
オンライン教育 １８社
娯楽関連 ８社
フィットネス ８社
ヘルスケア １９社
遠隔診断 ４社
当然、市場や慣習なども違うのでこれらがそのまま日本に当てはまるとは言えません。VUCAの時代と言われる昨今にコロナウイルスがどれだけの影響を与えたか想像が及びません。
現状維持か撤退か？いや一歩でも前に進むか？
どれが正解か誰にもわかりません。
時流ということで世の中がどちらに向かって流れていくか？それも予想もつかないことが起こるでしょうし、今の常識が通用しない時代がいきなりやってくるかもしれません。
そんな時は？内観して自分と向き合うのはどうでしょうか？
時間に追われ、忙しい日々を過ごしている皆さん・・・
リモートオフィスで通勤という時間が節約できているなら、その時間自分自身と向き合ってみる。何も坐禅することは不要でしょう。そんなことしても続かないでしょうし。でも山でも海でも行ってボーッとした時間を持ってみる。何のための人生か？自分は何をしたいのか？ 自分の気持ちに正直に生きているか？何でもいいと思います。自分自身に向き合って問いかけてみる。
コロナウイルスの緊急事態宣言が、３９県に対して明日から一部解除になるそうですね。それに伴い在宅勤務が、一挙に通常勤務に振れないことを望みます。
逆にこれを機会にホームオフィスしかり、いつでもどこでも仕事ができる環境に加速されると日本も変わり始めると思うというか願っています。プレミアム・フライデーと一緒で、政府指導のみんなで渡れば怖くない的な改革は、改革ではなく統制ですね。社会主義国家でしょう。
民間企業なら抜け駆けしてでも他社より従業員に働き甲斐のある環境を提供して、いい人材を確保する。それが本当の意味での働き方改革でしょう。いち早く全社在宅勤務に舵取りをしたのが、渋谷にあるGMO。一方今回の解除に対して、コロナ後も在宅勤務継続を発表したのがドワンゴ。例のN高でも有名ですね。
ドワンゴ、コロナ後も原則在宅勤務に 全社員1000人（日経新聞）
米国でもツイッターは、期限無しで在宅勤務に全面移行を発表。
Twitter says staff can continue working from home permanently
人がやる前にやるから改革ですね。
さてコロナ後、社会変革がどう風に進むか？政府頼みでなく、個人レベルでできることや会社自らできることを進める自覚と勇気が求められているコロナ後だと思います。
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