女子サッカーのゴールは、二本ともアウトサイド。
宮間選手の左のアウトサイド
澤選手の右のアウトサイド
ギリギリのせめぎ合いで放たれたアウトサイドのシュート。
特に宮間選手のあそこでの左アウトは凄かったと思う。
先に、より先にって感じが。
凄いなぁと。
美しいなぁと。
勿論、とどめは海堀GPの神懸かりセーブ。
女性強し!
引っ越してからずっと同じ散髪屋さんに通ってました。
が、今年経営が変わり店の場所も数メートル引っ越し、スタッフも全員変わりました。
以前も今回も1500円の安い散髪屋さんです。
でも以前は丁寧でした。
変わってから、もう一度だけ行こうと思って行きましたが、残念な結果になりました。
髪型が明らかに左右違うのに、これで良いでしょうか?を2回繰り返し、やり直してもらいましたが、あぁもうこの人ダメだわと諦めました。
洗髪の時に洗髪台に顔を乗せようとすると、その洗髪台は前の人の髪の毛がびっしり。
流すくらいしないもんかなーと。
ちなみに洗髪、顔剃りはオバチャン。
女性で何も感じないのかなと。
頭かゆい所ないですか?
大丈夫です。
え?かゆいですか?
大丈夫です。
ブラシで掻きましょうか?
いえ、大丈夫です。
え?
大丈夫なんです。
髪の毛を乾かしてもらってから、再度調髪。
前回も調髪じゃないやんというくらいのやり直し。
これも丁寧と感じれば何も思わないのですが、もうね、諦めの境地になりました。
安かろ悪かろでは、流石に大阪でもダメでしょう。
前の店は、安いけど、きちんと仕事してくれました。
やり直しを言ったこともありません。
ぱっと見て違和感あるようなことありませんでした。
連休中で店はガラガラ。
労使関係がうまくいっていないのかも知れません。
仕事に対する熱意が感じられません。
仕事柄、残念感ひとしおです。
・・・で、散髪屋さんを探すのって、面倒なんですよね。
近所には、それなりに軒数ありますが。
飛び込みなのでね。
それで1か月我慢せにゃならんので。
あぁぁ~~~
もっと肯定的なブログにしたいのだけどねぇ~~~
特に気になる点は3つありました。
〇 裁判長から、「今は医療崩壊の状況があり、医療機関を守ること考慮しなければいけない」
〇 患者側の勝訴判決と和解で終わる事件の合計件数の統計を数字で追っていくと、ここ3年ずっと6割
〇 患者側が全面的に負ける事件は25%しかない
裁判長が医療崩壊という言を発しているのがシリアスです。
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
2011年6月13日
第4回医療裁判外紛争解決(ADR)機関連絡調整会議議事録
医政局総務課医療安全推進室
http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000001j3s6.html
より抜粋
○橋場構成員 ADR設立のときのプロセスも大事だというお話がありました。札幌の場合、さすがに病院側の顧問弁護士が委員会に入ってADRの設立準備に携わることにはなりませんでしたが、その弁護士事務所の勤務弁護士が設立委員会に加わることを了解いただきました。そのような設立経過もあってか、札幌では受理事件の約7割に応諾していただいているのです。医師会に対する説明も彼らが行いまして、医療ADRの制度設計につき詳しく説明しております。そういったことによって風通しがよくなっているのではないかという気がします。
それから、先ほど患者側の代表の方からお話があったとおり、最高裁の統計データが最近出まして、裁判になった場合、判決で原告が勝つ割合は20.6%まで減ったのです。ただ、札幌もそうなのですが、裁判にとなっても、医療過誤訴訟は和解で解決する率が多くて、患者側の勝訴判決と和解で終わる事件の合計件数の統計を数字で追っていくと、ここ3年ずっと6割なのです。ほぼ6割で横這いです。札幌の場合は、同じ数字でいくと7割5分がここ5、6年の統計です。75%が和解もしくは患者側の勝訴判決で終わっている。患者側が全面的に負ける事件は25%しかないというところで推移していますので、裁判になっても、話合いで解決している件数が多いというのが現状です。
○富澤民事局付 統計のお話がありましたので、若干、医事関係訴訟に関する統計のご紹介をさせていただきます。先ほどもご紹介がありましたとおり、医事関係訴訟の認容率は、平成22年ですと20.6%であり減少傾向にあります。他方、和解率を見ると、平成13年では44%であったのが、平成22年では53%と、10%ほど上がっており、認容率の低下は、和解率増加の影響を受けている可能性があります。医事関係訴訟を話合いで解決するという気運は、かなり高まっており、同様に、話し合いでの紛争解決機関であるADRを利用して医事紛争を解決するという気運も高まっているのではないかという印象を個人的に受けております。以上です。
○宮脇構成員 被害者のほうから言いますと、和解の席で裁判長から、「今は医療崩壊の状況があり、医療機関を守ること考慮しなければいけない」と話があり、被害者にとって厳しい条件で、和解が進められる状況があるのです。裁判長の話を聞くと、被害者は、これ以上は戦えないというか、公判を維持するだけでも大変なのですが、非常に低い額で泣く泣く和解に応じるという話はよく聞きますので、もう万策尽きてるのだなと思います。 そういう方々は、ある程度納得した形で和解になったのかな、相当大きな傷を残した形での和解になっていなければいいがな、という思いはあるのです。だから、そういう和解の中身について、被害者にとっては随分厳しい状況になっているという認識を我々としては持っています。
原発関連の不正確情報対応事業の公募案件の仕様書です。
http://www.enecho.meti.go.jp/info/tender/tenddata/1106/110624b/3.pdf
資源エネルギー庁が7月13日に締め切った公募案件で、ネットでは、既にアレルギー反応が出ています。
こういう動きだけ早いというか、放射線のモニタリングはグズグズなのに、ツィッターは常時監視するのかよとなっております。
これを情報戦と見れば、国と被災者・間接被害者・被害者予備軍との間で、既に戦時下であるように思えます。
このブログも監視されるのかな。
判決は11月10日とのことなので注目です。
産経ニュースより
「過労死、再発防止を」 企業名公開訴訟が結審 大阪地裁 2011.7.12
大阪労働局が過去に過労死認定した企業名を開示しなかったのは不当として、「全国過労死を考える家族の会」代表、寺西笑(えみ)子(こ)さん(62)=京都市伏見区=が国に不開示処分の取り消しを求めた行政訴訟の最終口頭弁論が12日、大阪地裁(田中健治裁判長)であった。
寺西さんが「公表されれば企業が猛省し、再発防止を尽くす第一歩になる」と意見陳述し、結審した。
判決は11月10日。
寺西さんは平成21年3月、大阪労働局に対し、管轄する労働基準監督署が作成した過労死事案の資料にある企業名を明らかにするよう、情報公開請求した。
請求したのは企業名のみで個人名を含んでいなかったが、大阪労働局は翌月、「個人を識別できる情報が含まれている」と判断して不開示を決定。
寺西さんは、弁護士らでつくる「大阪過労死問題連絡会」の協力を求め、21年11月に提訴していた。
寺西さんは、15年前に飲食チェーンで店長を務めていた夫、彰さん=当時(49)=を過労自殺で亡くした。
意見陳述では「過労死を出した企業の多くは労働基準法に違反しており、就職活動をする上でも企業名は重要な情報。
公表することで社会に監視される仕組みが必要だ」と訴えた。
⇒ 無論、企業が存続しなければ雇用の継続は無理です。
過労死は、シワ寄せの一つの現れですので、いかにその手前でケアできるかですが、それを許さない経済環境があります。
最低賃金1,000円以上への引き上げ圧力もそうですが、企業には一層過酷な環境になっていきます。
その中でいかに高い付加価値を生み出せるかというのは使い古された言葉ですが、痛切で切実です。
また、これを報道しているマスコミは労働基準法を守れているでしょうか。
過労死を出した企業名公開という記事ではありますが、抱えている問題は根深く広いです。
中日新聞より
自衛官自殺「過剰な指導」 地裁浜松支部が判決 2011年7月12日
国に8000万円賠償命令
航空自衛隊浜松基地(浜松市)の男性三等空曹=当時(29)=が自殺したのは先輩の二等空曹(当時)のパワーハラスメントが原因として、遺族4人が二曹と国に計1億1000万円の損害賠償を求めた訴訟の判決が11日、静岡地裁浜松支部であった。
中野琢郎裁判長は二曹の暴行や暴言を違法と判断、「自殺との因果関係は明らかだ」と述べ、国に計8000万円の支払いを命じた。
上官の安全配慮義務違反は認めなかった。
判決理由で中野裁判長は、2005年2月から男性の自殺までの9カ月間に二曹が「行きすぎた指導を繰り返した」と指摘。
禁酒を命じたり、身分証明書を取り上げたり、100枚の反省文か辞表を書くよう迫り、反省文を後輩に朗読させたりした違法性も認めた。
遺族側はこうした違法行為を「いじめ」「パワハラ」と主張したが、中野裁判長は男性と二曹の私的交流などを挙げて「指導の目的だった」と判断した。
その上で、こうした違法行為について「二曹が自殺を生じさせると認識できる性質だった」と判断し、賠償責任を負わせる上で自殺との因果関係も認定。
公務上の行為だとして、国家賠償法に基づき国に賠償を命じた。
⇒ 「いじめ」「パワハラ」ではなく、違法な指導による自殺という判断です。
上官2人の安全配慮義務違反については「二曹の指導は他者の目につかないように行われており、すべて認識するのは困難」と否定。
国側が男性の勤務態度などを理由に主張した過失相殺も退けた。
⇒ 目の届かない所で「指導」を行った場合は、上官の安全配慮義務違反にならないというお墨付きになります。
違法な指導を行わざるを得なかったのは、本人の勤務態度が原因という主張は却下されてます。
判決によると、男性は1995年4月に入隊。同年10月に浜松基地内の第一術科学校整備班に配属された当初から、10年後に浜松市内の自宅アパートで自殺するまで、二曹が直属の先輩だった。
岩崎茂・防衛省航空幕僚長の話 判決内容を慎重に検討し、関係機関と調整の上、適切に対応したい。
空自浜松基地広報班の話 特にコメントすることはない。
⇒ 亡くなった事に対しては償いましょう。でも、国・自衛隊に責任はありませんという感じでしょうか。
これで御遺族が納得できるでしょうか。
直接指導していた上官を訴えざるを得なくなると思います。
違和感のある判決で、今後論議を呼びそうです。
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日亜と元労働者が和解/直接雇用せず解決金
発光ダイオード大手の日亜化学工業(徳島県阿南市)の元請負労働者ら6人が同社に直接雇用などを求めた訴訟は8日、徳島地裁(斎木稔久裁判長)で和解が成立した。
原告側の代理人弁護士によると、直接雇用はせず、解決金を日亜化学側が支払う。
金額は明らかにしていない。
6人については、徳島労働局が2008年、「偽装請負」があったとして日亜化学に是正を指導している。
元労働者側は、同社と労働組合が「勤務経験を重視し選考を経て直接雇用する」と合意したのに、その後の選考で不採用となったのは不当だとして、09年に提訴した。
原告の男性(27)は「望んだ仕事をするという目標は断たれたが、今はほっとしている」と話した。
日亜化学側は「大所高所から判断した」としている。
(共同通信) 7月8日
⇒この手の争いは、最終的には金銭解決ですが、企業側は勝てません。
日亜化学のコメントに注目してしまいました。
「被災地応援」裏目に 2011年07月13日
「福島を応援しようと仕入れたのに」。国の基準の4倍の放射性セシウムが検出された福島県南相馬市産の牛肉を仕入れた静岡市清水区の業者は12日、心情を語った。なぜ流通してしまったのか。検査の行方は。問題の肉を売っていたスーパーや食肉店近くで、消費者は口々に不安を訴えた。
■加工業者 検査すり抜けに不信感
県内では、問題の肩ロースが計27・8キロ流通。同区の食肉加工業者が6月10日、東京都港区の卸売業者から仕入れ、食肉販売業者や焼き肉屋に卸した。その後の取引で、14・8キロが、牧之原、御前崎、菊川、静岡市葵区の4市内の食肉販売店や焼き肉屋、スーパーなどで販売され、消費された。
asahi.com 抜粋
牛乳もそうだし、牛肉にしてもミンチになってしまえば基準値を下回るんじゃないの。
乳製品や牛肉エキスとか入ってる色んなものが怖いと思うのも当然。
消費者・生産者両方とも守らないといけない。
が、誰をどのような手段で保護するのか?
無策に近い。
情報規制、法律すり抜けで結局は、消費者・生産者共倒れになってしまう。
生産者は当面の目先、消費者は子子孫孫に渡る影響。
不幸だ。
正しい情報が一部で握りつぶされているのなら、もはや戦時だ。
産地が明確でより安全なものを財布の許す範囲で買うことになる。
基準値を下回っているという呼び込みで、口にする食べ物を買うのは抵抗がある。
またそういう呼び込みを信用できなくなってしまっている。
そんな国の円高が止まらない。
アメリカ経済のデフォルト懸念に対して、消費税率に余裕がある?それ以外にどんな期待を日本に持っているのだろう。
復興の足止めをしているのは、誰であろう
叩かれることに対するストレステストだけは満点な政府。
ちゃんちゃん。
パソコンからもNHK受信料を 同時配信で調査会が報告書
受信料制度の在り方を検討してきた「NHK受信料制度等専門調査会」(座長・安藤英義専修大教授)は12日、番組のインターネット同時配信の必要性を認め「テレビを持たず、パソコンなどの通信端末のみで受信する人からも受信料を徴収することが望ましい」などとする報告書を松本正之NHK会長に提出した。 報告書は、ネットについて「『伝統的な放送』の役割・機能を果たすことができるメディアになりつつある」と分析。ネット同時配信は「受信料的な負担を想定するのが相当」とした。番組のネット同時配信を行うには法改正が必要となる。
2011/07/12 18:37 【共同通信】
って、どういうふうにPCカウントするのだろうか。
IP?
1 まずは古い記事から
横浜弁護士会が県内最低賃金の引き上げ要求 2010年7月9日
横浜弁護士会(水地啓子会長)は8日、神奈川地方最低賃金審議会で最低賃金改正の議論が始まったことを受け、県内の最低賃金の引き上げを求める会長声明を出した。
現在の最低賃金は、昨年10月に決まった時給789円。同弁護士会は、生活保護の月額水準を、週5日、1日8時間の時給に換算した額に注目し、その額より最低賃金が43円低いことを指摘。声明で「働いているにもかかわらず貧困に陥る『ワーキングプア』が多い。引き上げは緊急課題」と訴えている。
2 先月末の記事
最低賃金上げ求めきょう提訴へ、法改正受け全国初/横浜地裁 2011/06/30
都道府県ごとに国が定める「地域別最低賃金」が、県内は生活保護の給付水準を下回っているのは違法として、県内のコンビニ店員ら労働者約40人が、国を相手に時給千円以上への引き上げを求める訴訟を30日に横浜地裁に起こす。
2008年施行の改正最低賃金法が「生活保護施策との整合性に配慮する」と明記したことを受け、厚生労働省は最低賃金が生活保護費を下回る「逆転現象」の解消を目指している。09年時点では12都道府県が下回り、神奈川県は生活保護水準との差は時給換算で47円と最大となっている。原告側によると、法改正を受けての提訴は全国で初めて。
原告側や厚労省によると、県内の最低賃金は現在、時給818円。法改正前の07年の736円から、昨年までの3年間で82円引き上げられたが、引き上げ後も生活保護水準をいずれも下回ったという。
原告側弁護士は「法改正から3年が経過するが、最低賃金と生活保護の逆転状態は解消されていない。生活保護水準の切り下げという方法でなく、賃金向上で解決すべき」と指摘。週40時間労働を前提に最低賃金を決めている点に触れて「実際の労働時間は少ない」とし、生活保護水準を上回るには少なくとも現在より約200円多い時給千円以上が必要としている。
原告には、仕事を掛け持ちして生計を立てている人や、収入が十分でないために結婚を諦めている人もいるという。
厚労省によると、有識者や雇用主、労働者でつくる中央最低賃金審議会が、最低賃金の引き上げ額の目安を示し、都道府県別にある審議会の答申を受けて国が決定する。ことしの最低賃金の改定については7月以降、中央最低賃金審議会の審議が始まる。
県内の最低賃金を決める神奈川労働局は「コメントは差し控える」としている。
これが通れば、かなりの都道府県が芋づる式に影響を受けかねません。
無論、まずは神奈川県下でパート・アルバイトを主力とする産業は大ダメージを受けます。
深刻な人手不足を生み、深刻な採用難を生みだすことになりはしないか?
正社員でも最低賃金は勿論適用になるので、若い世代の人件費が跳ね上がる可能性が高い。
週40時間労働の場合、月平均163時間の労働時間になります。
単純に最低賃金を1000円とした場合、163,000円が最低基準額になります。
1日8時間を超えた残業の時給が1,250円。
フルタイムパートと呼ばれるような方も同様。
パート・アルバイトを雇えなくなり、現状の社員でサービス残業をさせて現場を回すことになっていきそうな気がします。
偽装請負、偽装個人事業主・・・
財源が無い中で、規制が厳しくなれば産業も立ち行かなくなります。
一方で生活保護との逆転も見過ごせません。
辛い時代だ。
先週東京出張で、週末を大学後輩の家で過ごしました。
普段は、自分で気分転換している、できていると思っていたのですが、やはり何らかの「圧」が掛っていたんだなと実感しました。
20年来の仲の良い後輩であること、奥さんも古くから知っていること、子供達が凄く可愛いこと、家庭が安定していること、そんな色々が幸せに重なり、後輩の家族に自分を全面的に委ねることができたのが大きな要因です。
何も考えずに後輩のアテンドでドライブや散策をしたり御飯を御馳走になったり。幼少以来に名産?のえびがに(ザリガニ)を食べました!鰻も旨かった。印旛沼、手賀沼、成田山をぶ~らぶら。温泉にも浸かりました。
また、見知らぬ土地で暮らしている後輩の生活に乗っかることで、大きな安心感に包まれ仕事の思考を完全に切ることができました。郊外のマンションなのでベランダが広く、周囲の遮蔽物も無くて、タバコを吸いながら眩しい日差しを浴びながら、ぼ~っと日焼けしながらリラックスできた~
後輩に感謝です。
自営業でず~っとなので、自然と仕事中心で頭の切り替えもしていなかった。また、そういうのが当然だとも思っていた。
でも、もしかしたら20年以上そういう暮らしをしていたので、体や頭が悲鳴を上げていたのかも知れないなと。この休日を過ごしてみて初めて感じた、気付けたことでありました。
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